『医療秘書の給料・年収は？給料を上げる方法もご紹介』

2020年3月10日更新　広報室

『医療秘書の給料・年収は？給料を上げる方法もご紹介』

女性が活躍している職種はいろいろありますが、中でも人気が高いのが秘書。上司が効率的に仕事をこなせるよう、様々なサポートを行う秘書は、企業をはじめ政治・法律など、様々な分野で活躍しているのはご存知の通り。もちろん、医療の世界でも、秘書は活躍しています。ライフスタイルに合わせて働ける、景気に左右されない、さらには経験や資格がなくても仕事に就くことができるなど、魅力が多いだけに、その給料や年収は気になるところ。そこで、今回は医療秘書の給与事情にスポットを当て、雇用形態別の給与事情や年齢、経験などによる違いなどについて調べて見ました。

【目次】

■医療秘書の基礎知識

■医療秘書の給料は、高い？それとも低い？

■もちろんあります！給料アップへの道

医療秘書の基礎知識

医療秘書は、主に医療機関で活躍している事務のスペシャリスト！あれ？それって医療事務のことじゃないの？と思った方もいらっしゃるでしょう。医療秘書と医療事務とでは、業務内容と勤務先が異なります。医療事務の主な勤務先は病院やクリニック、調剤薬局や検診センターなどで、受付や会計、カルテの管理などの業務を担当し、患者様と接する機会のが多いのが特徴です。一方の医療秘書は、総合病院や大学病院など、比較的規模の大きな医療機関が主な活躍の場となり、仕事の内容も院長や医局の秘書として、スケジュール管理や来客応対、資料の作成といった業務が中心となります。

医療秘書の仕事内容などについて詳しくお知りになりたい方は、下記のコラムをチェックしてみてください。

『医療秘書とは？仕事内容や給料・必要な資格、なり方について紹介』(前編）

『医療秘書とは？仕事内容や給料・必要な資格、なり方について紹介』(後編）

医療秘書の給料は、高い？それとも低い？

医療秘書は、医療という専門性の高い分野で活躍しているだけに、きっと給料も高いはず・・・・と思われるかもしれませんが、実際には医師や看護師のように国家資格を必要とする業務ではないので、給料は一般事務と同等レベル。平均年収は320万円、月収は20万円前後です（口コミ調べ）。もちろん、勤務先や雇用形態、さらには資格の有無や経験値によって給与金額は異なるので、ここでは働き方・年齢・資格の有無、そして勤務先による違いについてご紹介しましょう。

◼️勤務形態別の給与事情

正社員の場合、月収は15～25万円ですが、福利厚生面が充実。ボーナスも年２回支給されるなど、安定して収入を得られのが魅力です。派遣社員の場合は、月収は15万円程度。パートやアルバイトの時給平均は800～1000円となっています。正社員に比べると派遣やパート・アルバイトの給与はやや低めですが、自分で働く日数や時間を選べるなど、ライフスタイルに合わせた働き方ができるのが特徴です。

◼️年齢別の給与事情

年齢別の推定年収を見てみると、30代では約275,8万円～、40代では約320,6万円～、50代では約384,8万円～となっていました（国税庁・厚労省調べ）。年代ごとに給与が上がっていく理由としては、キャリアを重ねることで役職に就いたり、より責任ある仕事を任されたりと、ステップアップすることで、給与も上がっていると推察されます。

◼️資格の有無による給与事情

資格がなくても仕事に就くことはできますが、医療秘書としての実力を証明する資格などを持っていると資格手当がついたり、より条件の良いところに就職できるため、年収に差が出ます。医療系の資格はもちろんのこと、パソコンやビジネス関係の資格などを取得していると、未経験でも給与面で優遇されることも。資格が給与面にどう反映されているかは、勤務先の医療機関によって異なるため、事前に就業規定などをチェックしてみてください。

◼️勤務先による給与事情

仕事内容に大差はないものの、医療機関の規模や経営状況によっても給与に差が出ます。ちなみに、規模が大きく経営も安定している医療機関の場合、初任給が25万円以上、時給が1500円を超えるところも。逆に、比較的規模が小さい場合は、月収が15万円以下と、給与が低いケースもあります。ただしこの場合、勤務時間が短い、あるいは仕事が比較的楽など、給与が低い理由もありますから、金額よりも自分の働き方や仕事ととの関わりなどを考慮して勤務先を選ぶことが大切です。

もちろんあります！給料アップへの道

仕事へのモチベーションも上がる、給料アップへの道はもちろん医療秘書にもあります！具体的にどのような道があるの、ここでご紹介しましょう。

＜キャリアアップする＞

国家資格はないものの、医療秘書としての実力高さを証明する民間資格はありますから、資格を持っていると「資格手当」が支給され、給料アップにつながります。取得していると有利になる資格は、『医療事務検定』、『医療秘書検定』、『医療事務コンピュータ検定』、『電子カルテ技能検定』や、秘書としての資質の高さを証明するための『ビジネス文書技能検定』や『秘書技能検定』など。また、『診療報酬請求事務能力検定』は難易度の高い資格だけに、取得していると就職の際に大きな強みとなり、より条件のより医療機関への就職が可能になります。